設立までの歴史と活動実績

2000年~2002年

釣り、ボート、ダイビングなど、海の好きな有志が欧米を視察し、アメリカにあったいくつかの海洋訓練教育団体や施設を訪問する中で、日本に「世界平和海洋訓練教育協会」を立ち上げる。

2003年~

会員募集やセミナー、講演会を開催すると共に、実体験を兼ねたフィッシングツアーを宮古島から北海道まで日本全国において行う。更にアラスカ、ニューヨーク、ボストン、マイアミなどアメリカ東部、ハワイ、南米ブラジル等の海外においても行う。

2006年~

アメリカ等で長年に亘り、この種の活動を続けていたメンバーを加えて更に活動を本格化させる。

2010年~

アメリカNPO法人「世界平和海洋訓練教育協会」所属の海洋学校の校長である佐藤智子が会長に就任し、特定非営利活動法人の申請に向けての準備に入る。2011年6月14日に内閣府大臣官房長より特定非営利活動法人の設立認証される。

先進的海洋大学の創設を目指して

 21世紀は海洋の世紀・水の世紀といわれ、「環太平洋時代」が既に到着しています。環太平洋時代の中心は北東アジアであり、日本はその環太平洋時代をアジアに受け入れる玄関口といえます。日本が環太平洋時代を創出するにあたって、その歴史的な先駆者の役割を果たすめには、真の海洋文化文明の創出、海洋趣味生活時代の創出のための研究機関としての「先進的海洋総合大学」を創設する使命があります。

 

 この先進的海洋総合大学は、東日本大震災の復興を単なる復旧に終らせず、海からの視点に立ち、1000年後を見越した真の意味での復興政策を構築し、被災地を新たな次元で復興再生しなければなりません。この先進的海洋総合大学は、日本各地、世界各地で継続的に起きる災害に対して、これまでとられてきた復興策を「世界的海洋未来モデル型復興再生策」へと高めるためのドリル的役割を担わなければなりません。

 

 海洋政策の思想的・学術的・科学的バックボーンの構築と実践的人材の育成。実際に海洋省を創設し海洋政策を実行に移していくためには、この先進的海洋総合大学において、海洋政策の思想的、学術的、科学的バックボーンを構築していく必要があります。そのために技術面だけでなく思想的、学術的、背景を持った実践的人材の育成が肝要であることは言うまでもありません。

 

 海洋教育で一番大事なことは、学問としての教育だけでなく、「実践を通じた海洋訓練」も伴わなければなりません。幼少時代は幼少時代、小学校時代は小学校時代に相応しい実践訓練が必要です。幼少時から小学、中学、高校、大学まで、各段階の海洋思想や海洋哲学に関する教育や、海洋での実践訓練のカリキュラムの定が必要です。

 

 海の持つ特性、科学性、創造性、精神性を理解なかでも特に重要なことは、海洋に関する全ての学問は、「海で生活し、海で考え、海を創造された創造主の意に則した学問」を構築しなければなりません。海が環境に対して与える影響力の大きさを理解し、海の持つ特性、その科学性、創造性、精神性を理解できるようにしなければなりません。膨大な海の海底資源、それを発掘するための海洋工学、海洋技術の開発が必要です。どれを取ってみましても、人間にとって海との係わりの重要性は、陸上と比べられるものではありません。今日まで、人類は、歴史的にこの分野を全く等閑視してきました。 海洋大学の教室は陸上にあらず海そのもの海洋学校・海洋大学の教室は陸上にあるのではなく「海そのもの」でなければなりません

 

 人間の生命も海水(お母さんの羊水)から出発し、全ての被造世界の生命は海から出発しました。全ての学問、哲学、思想、科学技術は、海から再出発すべきです。決して、今までの陸上主体の学問の延長線上としての海洋学や海洋思想であってはなりません。

 

 新たな海洋学を日本から出発さ せよう。同時に環太平洋時代、すなわち、日本から出発する「新たな海洋学」は、地中海や大西洋海洋文明の延長線に立つ海洋学に立ってはなりません。根源的に海から出発する、全く新しい「環太平洋文明としての海洋学」を日本は構築すべきです。まして況(いわん)や、その新たな海洋学は、中国の海洋侵略政策に対抗するためだけの次元で構築されるものであってはなりません。そのような海洋学であっては、日本を歴史的な海洋国家に育て、世界の海洋リーダー国家にすることは出来ません。あくまでも世界平和に貢献するための海洋学です。

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